元富士通の責任者に学ぶ、新規事業創出の成功確率を高めるためのヒント

　激しい市場変化のなか、多くの大企業が新規事業の創出に挑んでいる。しかし、「アイデアは出るが事業化に至らない」「優秀な人材をアサインできない」といった悩みに直面し、頓挫してしまうケースが少なくない。大企業ならではのシステムインテグレーターとしての文化や、既存事業のエースが必ずしも新規事業の0→1フェーズに適しているわけではないという人材のミスマッチが、その障壁となっている。

　そこで注目したいのが、富士通で12万人が参加する公募型新規事業プログラムを立ち上げ、600件以上の案件を審査してきた実績を持つ斉藤一実氏の実践知だ。同氏が率いたプログラムの最大の狙いは、「社内文化」「人材」「事業」の3つを同時に育てることにあった。これら3つのバランスを追求し、「耕して、種をまいて、実を収穫する」という一連の流れを仕組みとして回すことが、最も効率的なアプローチだという。

　本資料では、同氏が10年の現場経験から得た制度設計の要点や撤退基準、周囲を巻き込む社内政治のリアルを詳しく解説している。大企業における新規事業創出の成功確率を高めるためのヒントが満載されているので、ぜひ参考にしてほしい。