世界的なEV需要減衰の中で、国内電池産業が存在感を高めている理由とは？

　中国、韓国のメーカーが席巻してきたEV向け車載用電池産業だが、税額控除、補助金の廃止、価格の高騰、充電インフラ不足などの理由により、その需要は欧米を中心に急速にしぼみつつある。このことは結果としてHEVへの追い風となり、これまで立ち遅れていた国内の車載用電池産業に光明が差しつつあるという。

　日本は、かつては国内産業が弱く、中韓メーカーのEV向け車載用電池に頼り切っていた。電池起因の発火や火災が相次いでいたにもかかわらず、無条件で補助金を出しているような状況だった。しかし世界的なHEVシフトの流れの中で、以前からHEV向け車載用電池に注力していたメーカーが多かった日本の産業シェアは、すでに中韓を逆転したとの見方もある。

　本動画では、長年にわたり現場で車載用電池の開発・製造に関わり、現在では国に対して政策提言も行っている車載用電池のエキスパートが、世界各国の電池産業における取り組みと日本の現在地および課題について解説している。さらに、将来の本命ともいわれる、次世代型全固体電池に寄せられる期待についても言及するなど、興味深い内容となっている。