人的資本マネジメントを実現する鍵、7社の事例に学ぶ統合人事システムの実力

　鹿児島銀行では、人的資本に関わる制度の改定に力を入れており、女性が働きやすい環境の整備を進めてきた。その一環として、15年ぶりとなる新たな人事制度を開始し、長年利用してきたオンプレミス型の人事システムを刷新した。同行が導入したのは、クラウド型で初期コストを抑えられ、設定変更などの改修を自社で行える統合人事システムだ。

　これにより、人材スキルの可視化と分析が進み、組織全体の能力が向上したという。また、食料品メーカーである明治では、グループ各社の勤怠システムが統一されておらず、グループ横断で管理ができないという課題を抱えていた。そこで同システムを導入したことで、グループ全体で正確な勤怠情報が把握できるようになったという。

　本資料では、この2社に加えて、日揮ホールディングス、大同特殊鋼、キリンビジネスシステム、山崎製パン、コニカミノルタジャパンの7社の事例をもとに、同システムの特徴や導入メリットを詳しく解説する。入社から退職まで、全ての人事業務をカバーし、人的資本マネジメントの実現をサポートする同システムの実力を、ぜひ確かめてほしい。