グローバルに事業を展開する住友ベークライトでは、セキュリティ教育や攻撃メール訓練に使用する教材を自社で制作・翻訳しており、多言語展開に数カ月を要するなど、管理部門の負荷が高いことが課題となっていた。その結果、年1回のeラーニングと不定期の攻撃メール訓練を実施するのが精いっぱいで従業員のリテラシー強化を継続的に行うことが困難だったという。
このような課題を解消し、セキュリティ教育の頻度向上とリテラシーの底上げを図るため、同社は世界で7万社以上の企業で実績を持つセキュリティ教育基盤を採用し、従来の”手作り運用”から脱却することを決断した。用意された多言語対応の豊富なeラーニング・コンテンツや訓練メールのテンプレートを活用することで、これまで数カ月かかっていた教材制作や翻訳の手間がほぼなくなり、教育や訓練を短期間で実施できるようになったという。
直感的な管理機能により負担が軽減された他、ダッシュボードで進捗状況や結果を即時に確認できる点も同社は高く評価している。本資料では、同社がセキュリティ教育の頻度向上やグローバル標準の教育体制構築にどのように取り組んだのかを詳しく紹介する。