SASE運用の負荷とコストを抑える、現実的な選択肢とは？

　テクノロジーの進化は多くの恩恵をもたらす一方で、セキュリティリスクの増加という課題も浮上している。企業ではSASEを起点にゼロトラストの実現を進めているが、ある調査によれば、担当者の理解は7割程度にとどまっているという。運用形態においては、半数以上がマネージドサービスを利用しており、機能が多岐にわたるSASEは、自社運用・委託のいずれにおいても、運用保守コストが課題となっている。

　このような状況を背景に、単一のOS上で次世代ファイアウォールやSD-WANなどを展開できるSASE製品が注目されている。ユーザー単位のライセンス体系や、ZTNA・EPP・脆弱性管理を備えたエージェントソフトウェアにより、既存資産を活用した分散型SASEの可能性も広がっている。

　また、付帯工事や運用支援・保守といったサポートに加え、国内に設置されたSOC（Security Operation Center）による24時間365日体制の監視、さらにディストリビューターによる強力な支援を通じて、ベンダーと連携した安心・安全なIT環境の構築と運用が可能となる。本資料では、このSASE製品の特長を詳しく紹介する。