メンタル不調による休職・離職から社員を守りたい、他社が採用した予防策とは

　従業員が今どのような心の状態にあるかを把握することは大変難しい取り組みだが、その重要性は大きい。内閣府の調査では、従業員1人が6カ月間休職した場合のコストは422万円、さらに穴埋めのための追加採用コストが約180万円に及ぶという。

　この状況を受けて利用が拡大しているのが、社員の性格と心理状態を分析し、一人一人に必要なサポートを明確にするサーベイツールだ。入社3年後の新卒社員の定着率に悩んでいた情報戦略テクノロジーも、このツールを導入。データ分析による客観的な評価に加え、アラート機能を活用した問題の早期発見が可能となり、求職者が減少。退職者の抑制にもつながったという。

　本資料では、同社をはじめ4社の事例を紹介している。導入企業の多くは、匿名ではなく実名で社員の状態を確認できる上、性格を踏まえたケア方法を提案してくれ、短時間で実施できる点を高く評価しているようだ。その導入効果を、本資料で詳しく見ていこう。