事例に学ぶ、ワークスタイルに合わせたコミュニケーションツール刷新の取り組み

　日本生命グループのIT戦略推進企業であるニッセイ情報テクノロジーは、コロナ下のテレワーク対応として、定番のWeb会議ツールを導入した。しかし、出社社員が増えるにつれ隣席の声が気になるなどの課題が発生したため、同じプラットフォームのテレビ会議システムおよび専用オンライン会議デバイスを、各拠点の全社会議を行う会議室に設置した。

　また、オフィス移転に伴い、コンサルタントや営業担当者が柔軟に働けるよう環境を整備した。テレビ会議システムをはじめ、同プラットフォームのソリューションを最大限に活用し、先進的なオフィスを構築。さらに、全会議室に専用オンライン会議デバイスを導入したことで、生産性を大幅に向上させた。テレビ会議システムは受付業務にも活用されている。

　移転に際し、旧PBXの更新時期を迎えていたが、固定電話の外線数は少なかったため、スマートフォンアプリケーションで代表電話を受けられる同プラットフォームのクラウドPBXサービスを導入。これにより、電話対応のためだけの出社も不要となった。本資料では、これらの活用事例を紹介する。