情報処理推進機構(IPA)が公表した「DX動向2024」によると、日本企業のDXに向けた取り組みは順調に進んでおり、成果を挙げている企業の割合も増加傾向にある。一方、人材不足が原因で、取り組みが停滞しているケースもある。特に不足しているのが、DXの目的設定から導入、効果検証までを一気通貫して推進する「ビジネスアーキテクト」だ。
ビジネスアーキテクトには、新規事業開発、既存事業の高度化、社内業務の高度化といった役割が求められ、高い実践力と専門性が必要となる。しかし、自社のビジネスや業務に精通していることも重要となることから、外部からの補完は極めて難しい。そのため、事業部門の社員を育成し、ビジネスアーキテクトを確保する取り組みが活発になっている。
本資料では、ビジネスアーキテクトの定義や役割、求められる知識やスキルを確認しながら、その育成をサポートする研修サービスを紹介する。業務を中心に課題や問題点を洗い出し、デジタル技術やITシステムの活用によって改善に導くスキルを身に付けられるのが特長となっているので、参考にしてほしい。