DXに成功している先行企業は約7.5％、成否を分ける「DX人材」をどう育てる？

　日本国内でDXの必要性が叫ばれてから約6年が経過し、DX推進企業の中には一定の成果を挙げている“DX先行企業”が次々に登場し始めた。情報処理推進機構（IPA）による2023年度版の調査によれば、約7.5％をDX先行企業が占めた。

　DX先行企業と、それ以外の企業を分けている要因はどこにあるのだろうか。経済産業省は、それを「KPIの設定」や「挑戦を促す仕組み」だと分析している。また、DX推進には相応の人材が必要であり、「社内人材の育成」を重要視しているという点も多くの先行企業に共通する点だった。

　ただ、DX人材育成といってもAIやデータ分析といったテクノロジー分析だけではなく、「デザイン思考」や「IT・システム企画」を採り入れるケースが増えている点も注目すべきだろう。現場自らが変革していくためには「ビジネスを起点としたアイデア創出や企画立案を行う力が重要」と考えられているからとみられる。本資料では、そうしたDX推進の現状とともに、その実践を見据えた研修プログラムも紹介している。自社の取り組みの見直しや改善に役立ててほしい。