「勤怠管理システム導入」の調査結果から読み取る、導入・選定におけるポイント

　日本企業の働き方が大転換期を迎える中、勤怠管理システムの見直しや新規導入を実施する企業が急増している。ある調査によれば、クラウド版の専用パッケージを導入している企業が53％と最多で、次にオンプレミス版の専用パッケージ、自社開発と続き、全体で約9割の企業が何らかのシステムを導入済みだという。

　導入目的の回答で気になるのが、トップの「人事部門の業務効率化」に次ぐ、「勤務形態が複雑で管理しづらいため」という理由だ。テレワークやフレックス制度、時間単位の有給休暇など、人々の働き方は多様化しており、もはや人力で対応するのは不可能なほど複雑な状況となっているため、システムを利用せざるを得ないということが推察される。

　運用面では、コロナ禍で急きょシステムを導入した企業も多く、十分な検討ができなかったことから、導入後に課題が浮き彫りになったケースも散見される。本資料ではこうした調査の結果を基に、勤怠管理システムの導入・選定における注意点を整理していく。