配送トラブルを93％削減、インフォプラスに学ぶ住所の登録不備を防ぐ方法

　EC市場が拡大を続ける中、ユーザーの住所登録不備による配送トラブルの他、不正注文や成り済ましといったトラブルも増加し、多くのEC事業者の頭を悩ませている。こうした状況を放置していては、サポート業務の工数増加といった新たな課題を生んでしまうことから、早急な改善が求められる。

　そこで検討したいのが、住所入力時の表記揺れや入力ミスを自動で正規化できる「住所確認サービス」の活用だ。住所の登録不備をなくすことで返送や配達遅延を防止できるのはもちろん、発送先住所の有効性を事前に確認できるため不正の検知も可能になる。実際、大手家電グループのPC機器ECサイトを運営するインフォプラスでは、その導入により配送トラブルを93％削減し、配送業者からの問い合わせや配達遅延によるクレームへの対応といったサポート工数の削減につなげている。

　本資料では、住所確認サービスの導入で自社の課題を解決した4社の事例を紹介する。顧客情報の名寄せ作業を一括で処理し、最新の住所データにすることで販促施策の効果向上にもつなげられるという同サービス。各社の事例をもとにその実力を確認し、自社の課題解決につながるヒントを得てほしい。