DXという言葉が浸透する一方で、多くの企業で方針が不確定なまま取り組みが行われている。IPA(独立行政法人 情報処理推進機構)が公開したレポートを読み解くと、調査に参加した約4000社のうち、全社戦略に基づく部門横断的な展開を実現できている企業は300社以下にとどまっていることが分かった。多くの企業で、DX施策の実践やDX推進に向けた人材の確保・育成に足踏みをしている状況である。
ではなぜDXが進まないのか。それは、社内に「3つの問題」が存在しているからだ。1つ目は、全社横断的な取り組みにできていないこと。2つ目は、アイデアを形にできる人が社内にいないこと。そして3つ目は、教育範囲を明確化できていないことだ。この3つの問題を解決することで加速度的にDXが進んでいくと考えられる。
本資料では、この3つの問題を解決するための具体的な施策を解説している。また、経済産業省が定義した「DXリテラシー標準」の学習範囲を学べる法人向けeラーニングなど、ユーザー目線で開発されたDX時代のビジネススキル教育を行う人材育成サービスも紹介しているので、併せて参考としてほしい。