日本郵船と大手金融グループの対談から探る、DX推進のヒント

　業務効率化や生産性向上を目的に、多くの企業が取り組むデジタルトランスフォーメーション（DX）による業務改革。しかし、思うように進まないという企業も多く、特に大企業であれば、部署やグループ企業ごとの業務プロセスがあったり、管理部門の機能が細分化されていたりと、組織を横断したDXの推進に苦慮しているケースは少なくない。

　そこで参考にしたいのが、日本郵船と大手金融グループ、2社の取り組みだ。例えば大手金融グループでは、グループ各社にプロジェクトの意義や目的から丁寧に説明し、1つの目標に向かう一体感を醸成しながらDXを推進。業務のIT化におけるSaaS活用に当たっては、SaaSを標準化された業務と見立て、自社の業務を合わせていくという発想でツールの導入を進めた。

　一方、日本郵船では、業務を合わせていくだけでなく、ベンダーにSaaSをレベルアップしてもらう発想でツール導入を進めたという。別のアプローチを取りながらも、DXを実現した両社。本資料では、DX推進のポイントを、両社の業務改革プロジェクトをけん引する2人の対談から探る。