人的資本開示を機に進める課題の改善と他社との差別化、その実現方法とは？

　上場企業を中心に、2023年3月期決算から義務化された、人的資本の情報開示。自社の人材育成方針や環境整備方針など、人的資本への投資が自社の成長にどのようにつながっているのかを社内外に示す必要性が出てきたが、これを機に自社の課題に向き合い、改善・強化に取り組もうとしている企業は多いだろう。

　人的資本の情報開示においてステークホルダーが求めているのは、過去や現在だけでなく「企業が将来どのような状態になっているのか」「どのような状態を目指しているか」という未来の姿となる。そのため、5年後や10年後の組織のあるべき姿を明確にし、そこから逆算的に「どのような人材を育成すべきか」「人材を育成するためにどのような人事施策が求められているのか」を考えていく必要がある。

　本資料では、人的資本をどのように強化し、組織的な成果につなげていけばよいのか、人的資本開示におけるアクションステップについて詳しく解説する。実践の注意点の他、人材育成の指標を設定する上でのポイントや考え方も解説しているので、他社との差別化を図るためにも、ぜひ目を通していただきたい。