俊敏性や柔軟性などのパブリッククラウドが持つメリットを生かして、多くの企業がビジネスを展開している。しかし、全てのシステムをクラウド化するのは難しく、機密性の高いデータなどは、オンプレミスでの運用を余儀なくされている。
そこで注目されているのが、本資料で紹介する「従量課金制インフラサービス」だ。これは、サーバ/ストレージ/ネットワーク機器をベンダーが用意し、顧客が指定する場所に設置して、従量課金モデルで提供されるサービスだ。オンデマンドで容量を提供してプランニングするため、主要なワークロードをオンプレミスで維持しつつ、セキュリティ/プライバシー/コンプライアンスの強化ができる。また、これまでは「資産」として購入が必要だったオンプレミス環境が「運用費」で済むため、財務メリットも大きい。
本資料では、同サービスの特徴を紹介しながら、ハイブリッドクラウドの実現において「考慮すべき5つの課題」と「成功に導くポイント」を解説する。同サービスがハイブリッドクラウドの構築に、どのように役立つのかが分かる内容となっているので、ぜひ参考にしてほしい。