データ量の急増でガバナンスに懸念が、大手飲料メーカーはどんな対策を選んだか

　米国バーモント州に本社を構える大手飲料メーカーは、企業買収やパートナーシップ締結などによりビジネス規模を拡大し続けてきた。この急成長に伴うデータ量の急増に大きな混乱なく対応できた背景には、買収企業が推し進めていたSAP ERPへの移行、そしてマスターデータ管理の取り組みがあったという。

　それ以前は、マスターデータのガバナンスプロセスを、専門の知識を有する人材に完全に依存する「ヒーロー文化」がまん延しており、データの不備などに関する現場からのフィードバックが、プロセス改善に生かされない状態だった。そこで同社はSAP ERP移行と並行して、データガバナンスのルールとプロセスの設定、さらにはマスターデータ管理（MDM）部門の設立に取り組んだ。

　本資料では、急激なデータの増加、データガバナンスの属人化、部門ごとのサイロ化といった課題を解決する上で参考となる、同社の事例を詳しく紹介していく。その難しいミッションの実現において、適切なパートナー選定も重要なポイントになったという。