失敗しないタレントマネジメントの進め方、日本企業が抱える人事制度の課題とは

　戦略的な人材配置や採用・育成を行うべく、近年タレントマネジメントに取り組む企業が増加している。しかし「自社にとってのタレントマネジメントとは何なのか」、その定義を見誤ったまま進めると、効果的でない施策や自社に適合しないシステムを選択してしまうリスクもある。

　それでは、どのような点を考慮する必要があるのか。まず、日本企業の人事制度の特徴を見てみると、多くの企業が職務遂行能力をもとに社員を格付けする「職能資格制度」を採用している。この場合「経営上必要な職務に柔軟に対応できる人材」を形成することがタレントマネジメントの目的となる。しかし、この目的に即したシステムを導入する場合、海外企業の多くが採用する「職務等級制度」では適合しないことがあるため、注意が必要だ。

　本資料では、国内外における人事制度の違いを確認しながら、日本企業に必要なタレントマネジメントの在り方を考察。その上で、システム検討時に確認すべき21の機能など、システム化の要件についても詳しく解説している。