日本の物流におけるサプライチェーンは、大地震・集中豪雨などの自然災害やコロナ禍、さらには地政学的緊張もあり、大きなリスクに直面している。そこにeコマースが急拡大し、ドライバー不足の課題も顕在化した。
こうした状況に対応する上でポイントになるのが、データドリブンのサプライチェーンだ。多様なデータを可視化し、それを基に意思決定していくことでイノベーションが可能になる。ただし、1企業だけのデータではなく、交通・天候などの公共データに加え、パートナーの情報なども含めて実現していくことが重要になる。
こうした取り組みをしている1社が、米国最大の輸送・物流企業であるJ.B.Huntだ。クラウドを活用して、トラックドライバーと荷主の情報のやりとりをスムーズにし、ビジネスの機会ロスを解消することに成功した。本資料では、同社の事例をはじめとする先行企業の取り組みから、データドリブンのサプライチェーンに向けたクラウド活用のポイント、新しい物流プロセスの在り方を提示する。