「多能工化」は難しい？　育成時間の長期化や指導人員の確保をどうする

　生産年齢人口の減少や多品種少量生産へのシフトが進む中、多くの企業では「多能工化」が急務となっている。1人の働き手が多数のスキルを身に付け、複数の業務に対応することで、激化する市場競争の中で生産性を高められるためだ。

　多能工化を推進することで、人員が足りないパートを補填（ほてん）できる他、欠員が出た場合でも、既存スタッフによってすぐにカバーが可能となる。また、対応業務の均一化により、特定スタッフの負担が軽減され、「ベテラン社員にしか頼めない」という状況を防ぐことにもつながる。加えて、相互補助の体制が構築されるため、チームワークも向上しやすくなる。

　一方で多能工化には、スタッフの育成時間の長期化、指導人員の確保といった課題がついて回るのも実情だ。紙マニュアルやOJTはもはや限界であり、貴重な人材リソースを育成に費やしていては、現場が回らなくなってしまう。本資料では、こうした課題の解決策を提示しているので、多能工化を目指している企業はぜひ参考にしてほしい。