企業にとって、多様化する消費者のニーズに応え、顧客エンゲージメントを高めていくことは必須の取り組みだ。そのため多くの企業が、さまざまなデータを活用し、パーソナライズされた顧客体験の提供に尽力している。しかしながら、本調査をひもとくと、企業と消費者の間には、その認識に大きな乖離(かいり)があるようだ。
本年度の潮流としては、デジタル投資による企業の収益増への影響(グローバルで平均で70%の収益増に寄与)、1年後に控えた脱Cookie社会にどのように対応していくか、パーソナライゼーションに関する各国での意識の違い、企業と消費者の間でのデータ保護に関する考え方、デジタル疲れなどが挙げられる。調査では項目ごとに、各国での結果や企業・消費者間のギャップを埋めることに成功した事例などを詳らかにしている。
本資料はこのような調査結果をまとめたレポートだ。日本を含む、企業の意思決定リーダー3400人と、消費者4500人を対象に実施された。本資料から、顧客エンゲージメントの現状や消費者の心理・ニーズを把握し、デジタル戦略の構築と見直しを行う上で役立ててほしい。