コミュニケーション活性化の方法に共通点？　コクヨなど8社の事例から読み解く

　コミュニケーションの活性化や情報共有の迅速化を目的に導入の進む「コラボレーションツール」。北海道に本社を置く「石屋製菓」は、拠点の拡大と社員数の増加で生じた情報格差を解消すべく、部門横断プロジェクトをきっかけに全社に導入。これにより、組織としての一体感が醸成されているという。

　文具やオフィス家具・事務器メーカーの「コクヨ」も、自律的活動の基盤としてコラボレーションツールを導入。今では、組織の壁を越えたオープンな交流が活発化している。また、総合建設コンサルタントとして長い歴史を持つ「八千代エンジニヤリング」は、コラボレーションツールを導入し、オープンなコミュニケーション文化への変革に挑戦。その結果、事業部ごとの縦割り交流を脱し、部署を超えた意見交換など、新たな文化が築かれている。

　本資料では、このような好事例として8社の取り組みを紹介する。各社の事例から、コラボレーションツール活用のヒントをつかんでほしい。