新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、電子メールベースの脅威はその数や巧妙さを増しているが、一方で自社の防御能力に自信を持つ企業も多い。実際、全世界294人のサイバーセキュリティ専門家を対象にした調査によれば、回答者の88%が悪意のある電子メールを識別する社員の能力に自信を持っている。
この調査結果は、多くの企業がメールセキュリティの導入や社員へのセキュリティトレーニングを十分に行っていることを裏付けるものと考えられる。しかし懸念もあり、自社のメールセキュリティソリューションに対する評価は10点満点で7.8という低い評価となっている。
またランサムウェアに対しては66%が最大の懸念であると回答しており、その対策に「非常に自信がある」または「極めて自信がある」と回答した人は53%にとどまっている。これらの懸念を踏まえ、本資料では総合的なセキュリティインフラストラクチャとメールセキュリティツールを統合することの重要性について明らかにしている。