業務用PCの調達において、購入以外の選択肢となるリースとレンタル。どちらも契約期間によって分割された金額を支払うため混同されがちだが、会計・税務上の扱いは大きく異なる。両者では契約期間や解約条件が異なるため、レンタルが経費として処理できるのに対し、リースは購入と同様に資産として計上されるのだ。
また、故障をはじめとした障害対応など、運用・保守にかかる費用の負担先にも違いがある。一方で2018年の調査によると、日本企業のPCの入れ替えサイクルは5.4年で、諸外国に比べて長期的であるという。しかし、テレワークや生産性の向上が課題となっている近年では、古いPCを使い続けることが問題視され、「計画的」に「短い期間」で更新していくことが最適と見なされている。
では、こうした条件で業務用PCを調達するには、リースとレンタルどちらを選ぶべきか。本資料では、両者の違いやメリット/デメリットを解説するとともに、今日の企業を取り巻く環境を踏まえながら、最適なPC調達方法について考察していく。自社の目的や使い方と照らし合わせて読み進めてほしい。