ドミノピザや住友商事などに学ぶ、社内ポータル改善のヒント

　昨今社内ポータルを設置している企業は多いが、ツールの「入り口」としてしか使われず、手続きやシステムログインの手間、コストの肥大化、情報共有の阻害といった課題を抱えるケースは少なくない。この傾向は、特にテレワークが普及した今、拠点数や従業員数の多い大企業ほど顕著になっている。

　こうした中で注目されるのが、パーソナライゼーションや柔軟な権限管理など、70以上もの標準機能を備え、他システムとも容易に連携できる大企業向けポータルだ。例えば、フランチャイズメンバーと社員の間での情報共有に悩んでいたドミノピザでは、同製品により社内ポータルを構築。週2万人のアクティブユーザーを記録し、包括的に組織をつなぐハブとして、コラボレーション活発化やコンテンツ改善、コスト削減に貢献した。

　また、住友商事ではSharepointで構築した旧ポータルから移行し、国内外100拠点以上をつなぐ情報共有基盤を実現している。本資料ではこの他、運用効率化とマルチデバイス対応を実現した名古屋大学、87万人の利用に耐え得るポータルを構築した米国海軍などを含め、計7つの事例を掲載。社内ポータル改善のヒントとして、ぜひ活用してもらいたい。