従業員の離職を防ぐため、職場環境や労働条件の見直し、業務量の調整、福利厚生の充実といった施策を講じる企業は多い。しかしこうした施策は、やみくもに進めても効果は期待できない。重要なのは、従業員が見せる離職の“予兆”から、自社の課題を特定することだ。
例えば、欠勤や遅刻/早退が増える、周囲と比べて働きすぎているといった“見えやすい予兆”は、正しい勤怠情報を取得することで把握できる。一方、目立たないミスが増える、やりがいを感じられなくなっているといった“見えにくい予兆”も、実際は多い。これらに気付かないまま放置しておくと、会社に対する不満が募り、突然従業員が離職をすることも起こりかねない。
こうした見えにくい予兆を察知し、課題特定につなげるためには、上長や管理職の経験や勘だけに頼るのではなく、アンケートを行い、データを分析する「従業員サーベイ」を実施することも検討したい。本資料では、従業員サーベイのメリットや成功させるための4つのポイントを詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてもらいたい。