産業医が語る、リモートワーク長期化による健康被害リスクと対策

　リモートワークや在宅勤務の長期化に伴う、コミュニケーションの減少や生活習慣の変化により、健康被害を訴える従業員が増えている。在宅勤務においても労働環境を整備する責任は企業にあるので、労働災害を防止するためにも、迅速な現状把握をはじめ、従業員の健康管理を徹底していく必要がある。

　そこでまず取り組むべきは、勤怠管理や就業規則など労務管理の見直しだ。業務時間と私的時間を区別する仕組み作り、業務時間外のメールのやりとりやシステムへのアクセスなど「隠れ残業」の抑制といった、現状に即した就業規則への変更が求められる。

　また、コミュニケーションが不足し、仕事にかかる時間が長くなり、サービス残業が増加する傾向も見られることから、業務の調整やメンタルヘルス対策などリモートワークに関わる悩みを把握し、早めに対処することがポイントとなる。本資料ではこのように、リモートワークによる従業員の健康被害リスクと、その対応方法を産業医が解説する。併せて、人事・労務に関する業務を効率化するクラウド型ソフトウェアも紹介する。