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ZVC Japan株式会社

レポート

ZVC Japan株式会社

コロナ下で改めて見直されるビデオ会議プラットフォーム、刷新済みの企業を調査

コロナ下で急速に普及したビデオ会議ツールは、いまやユニファイドコミュニケーションプラットフォームに進化している。とはいえ、導入するのであれば、改めて経済的な効果を吟味したいところだ。そこで実際に導入企業へ調査を行った。

コンテンツ情報
公開日 2022/06/16 フォーマット PDF 種類

レポート

ページ数・視聴時間 30ページ ファイルサイズ 1.29MB
要約
 ビデオ会議/テレフォニーツールへの投資は、場所を選ばない新たな働き方やコラボレーションのため以前から、多くの組織で行われてきた。ただ、その使い勝手は決して良いとはいえず、通話品質が不安定など、幾つかの課題も抱えていた。この問題は、近年の急速なリモートワークの普及によってより強く意識されたことだろう。

 この改善にいち早く取り組んできた組織では、ビデオ会議、テレフォニー、メッセージングなどの機能を取りそろえたユニファイドコミュニケーションツールを導入するケースが多い。そこで実際にレガシーなツールとどれほどの違いが出るのか、導入企業を対象に、その経済的な効果の調査を実施した。

 その結果は、従業員の生産性を1人当たり1週間で最大52分向上させ、IT部門のトラブルシューティングの時間も75%削減するなど無視できないものだった。本資料は、このように優れたユニファイドコミュニケーション機能を実装することで、企業が実現可能なROIを検証したレポートだ。コミュニケーションツールに不満を感じているなら、本資料からその改善策が見つかるだろう。