コロナ下で改めて見直されるビデオ会議プラットフォーム、刷新済みの企業を調査

　ビデオ会議／テレフォニーツールへの投資は、場所を選ばない新たな働き方やコラボレーションのため以前から、多くの組織で行われてきた。ただ、その使い勝手は決して良いとはいえず、通話品質が不安定など、幾つかの課題も抱えていた。この問題は、近年の急速なリモートワークの普及によってより強く意識されたことだろう。

　この改善にいち早く取り組んできた組織では、ビデオ会議、テレフォニー、メッセージングなどの機能を取りそろえたユニファイドコミュニケーションツールを導入するケースが多い。そこで実際にレガシーなツールとどれほどの違いが出るのか、導入企業を対象に、その経済的な効果の調査を実施した。

　その結果は、従業員の生産性を1人当たり1週間で最大52分向上させ、IT部門のトラブルシューティングの時間も75％削減するなど無視できないものだった。本資料は、このように優れたユニファイドコミュニケーション機能を実装することで、企業が実現可能なROIを検証したレポートだ。コミュニケーションツールに不満を感じているなら、本資料からその改善策が見つかるだろう。