延べ数億人分の購買データを迅速に分析・活用、イオンリテールはどう実現した？

　大手総合スーパー「イオン」を運営するイオンリテールでは、顧客の購買動向などの変化に対応すべく、スマートフォン向けアプリ「イオンお買物アプリ」を開発・提供している。その運用により、総店舗数396店舗（2021年2月末現在）、年間のべ数億人というレジ通過客から取得される膨大な購買／行動データを分析、活用するためだ。

　ASPを利用してアプリを開発し、データ分析基盤を連携させていた同社だが、運用開始からわずか数カ月で、急激に増加していく会員数にASPが対応しきれなくなったという。その上、データ分析基盤にも限界が見え始め、時間のかかる分析が施策の振り返りや意思決定を阻害している状況だった。そこで同社は新たなアプリ運用／データ分析基盤として、将来的な拡張がしやすいクラウドプラットフォームを採用する。

　現在では、オートスケール／スケールインによってトラフィックの増減にスムーズに対応できるようになり、分析にかかる時間も30～40秒から5秒程度にまで短縮されたという。本資料では、同プラットフォームの導入効果をさらに詳しく紹介していく。