5人の専門家が解説：回復力を意識した包括的セキュリティ対策法

　脅威動向に関する最新の調査結果から見えてきたのは、ランサムウェアを中心にサイバー攻撃がさらなる進化を遂げ、その攻撃対象は製造業のOTやIoTへと拡大し、さらにクラウドやLinuxへの攻撃も増加しているということだ。そのため組織は、この現状を把握した上で、サイバーセキュリティ対策のアップデートに取り組む必要に迫られている。

　その取り組みにおいて指標となるのが、情報処理推進機構（IPA）が公開しているサイバーセキュリティフレームワークだ。このフレームワークでは「識別」や「防御」だけでなく、「検知」「対応」「復旧」といった点も体系的に提示されており、脅威の侵入を前提とし、レジリエンシーを重視するという、現代のセキュリティ事情に合わせた内容となっている。

　本コンテンツでは、最新の脅威動向とともに、同フレームワークが提示するセキュリティ対策の実践方法を、5人の専門家が個別セッションで解説している。脅威の防御、検知、侵入後の対応といった対策のプロセスごとに推奨されるソリューションとそのアーキテクチャについても解説されているので、参考にしてほしい。