データドリブン経営をどう進める？　6社の事例に学ぶデータ分析基盤の構築法

　さまざまな業界でデータ活用が不可欠になっている昨今。紙製品の卸を主力事業としてきた商社の「大丸」も、販売や仕入れの実績の確認、営業活動の見直し、新たな事業戦略の立案などでデータを活用し、データドリブン経営に取り組んでいる。

　同社では以前、既存のデータウェアハウスを使用していたが、老朽化したシステムは、ユーザーごとの要件に対応した検索・集計ができず、また、抽出するデータによっては、レスポンスに時間を要していた。それを補うBIツールも導入していたが、700人以上いる全社員に対してライセンスが50人分しかなく、データ活用環境が限界に達しつつあった。

　そのような環境を刷新すべく、新たなデータ分析基盤を導入した同社。専門知識なしで使えるインタフェースで、データ活用環境を全社員が利用可能になり、見たいレポートも瞬時に取得できるようになったことで、従来は1～2時間要していた作業もわずか数分に短縮し、開発生産性が10倍以上向上したという。本資料ではこの他、航空／ガス／医薬品／教育といった業界を含む計6社の事例を基に、全社のデータ分析基盤構築への取り組みを紹介する。