コンテンツ情報
公開日 |
2022/02/28 |
フォーマット |
PDF |
種類 |
製品資料 |
ページ数・視聴時間 |
20ページ |
ファイルサイズ |
2.16MB
|
要約
マルウェアなどの脅威に対し、万が一脅威に侵入されてしまった場合の対策を支援する「EDR」だが、運用していくうえで過検知によるアラートの数の多さに悩まされ、負担が増大している担当者も多いだろう。また、OT機器などそもそもEDRをインストールできない機器も存在するため、セキュリティ面での不安もあるのではないだろうか。
働き方の多様化に伴いサイバー攻撃の手法も変化し、エンドポイントが狙われるようになっている。こうした変化に合わせ、自社のセキュリティ体制の見直しが求められているが、運用負荷を抑えつつ、エンドポイントのセキュリティを強化するにはどうすればよいのか。
本資料では、マルウェアの脅威を水際で防ぐ「EPP」と、感染後の調査を支援する「EDR」を一体にしたエンドポイントセキュリティ製品を紹介する。特許取得の独自技術により不審と疑われる挙動を検知した際には脅威の高精度なブロックを実現。ネットワークからの端末隔離などの対応自動化により、被害の拡大防止と担当者の負荷軽減も可能だ。さらに、統合脅威管理(UTM)装置との連携により、EDRをインストールできない機器に対しても効果を発揮する。