調査で判明：中堅中小企業が取るべきセキュリティ対策とベストな投資額

　アジア太平洋地域の中堅中小企業に対して実施した調査では、94％もの企業が何らかのテクノロジーを活用し、90％はデジタル化のロードマップを策定済みであるなど、テクノロジーへの投資意欲が非常に旺盛であるとの結果が示された。一方でデジタル化の急加速は、サイバー犯罪者にとって攻撃対象が拡大したことを意味する。

　実際に56％の中堅中小企業が、過去1年でサイバーインシデントを経験し、収益や信頼の喪失といった被害に遭っている。オフィスワークとテレワークが混在するこれからのハイブリッドな労働環境において、セキュリティの懸念は高まりを続けている。

　このような現状に際し、中堅中小企業はどういった対策にどの程度の投資をすればベストなのか。本コンテンツでは上記調査に加え、「年間収益に対するサイバーセキュリティへの投資比率」や「投資額が増加したサイバーセキュリティ分野」などの調査結果を基に、中堅中小企業が取るべき対策を議論する。また、「セキュアな中堅中小企業が実践している5つの習慣」なども解説しているので、自社に必要なセキュリティ施策を講じる上で参考にしてほしい。