コンテンツ情報
公開日 |
2021/10/01 |
フォーマット |
PDF |
種類 |
製品資料 |
ページ数・視聴時間 |
5ページ |
ファイルサイズ |
4.8MB
|
要約
新型コロナウイルスの感染拡大と、それに伴う緊急事態宣言の発令は、多くの企業にダメージを与えた。ある調査では、全上場企業のうち4割以上が休業や生産調整などの影響を受けたと回答。またリモートワークを実施したものの、情報システムの整備が間に合わずに業務が停止したケースもあった。
このように非常事態における事業継続リスクが顕在化した一方、円滑な情報共有で事業継続に成功した企業もある。その1社が竹中工務店だ。同社はあるWebデータベースで「作業所版 新型コロナ対応情報集約システム」を2時間で構築し、8営業日で運用を開始。タイムリーな情報把握を実現したほか、情報の取りまとめも容易化したため、変化に合わせた迅速な判断が可能になったという。
本資料では、同社およびヤンマー舶用システムの事例を交えつつ、新型コロナウイルス感染拡大による難局への対応を可能にしたWebデータベースを紹介する。必要なシステムをノンプログラミングで超高速開発できる同ソリューションが、非常事態への対応力と初動スピードをいかに向上させるか、ぜひ確認してほしい。