2021年版脅威レポートに見る、サイバー攻撃にさらされる日本企業の実態

　新型コロナウイルスの影響で働き方が多様化する中、サイバー攻撃の傾向にも変化が見られるようになった。2020年12月、日本の企業・組織におけるCIO（最高情報責任者）、CTO（最高技術責任者）、CISO（最高情報セキュリティ責任者）251人を対象に行われた調査では、在宅勤務の増加に伴い、サイバー攻撃もまた増加したという回答は86％に上った。

　これらの侵害を招いた原因として最も多く挙げられたのが、急激に高度化が進むランサムウェアだ。また、3位となったのはサードパーティー製アプリケーションで、回答者の71％が、攻撃を未然に防ぐにはアプリケーションとデータの可視性の向上が必要だとしている。懸念される領域はアプリケーションにとどまらず、ワークロードが脆弱性の原因であるという認識も急拡大している。

　この状況を受けて、多くのCISOがセキュリティソリューションの簡素化、統合、クラウドファーストへの転換を2021年に計画しているという。本資料では同調査の結果をもとに、サイバー攻撃の傾向や、それらの侵害が企業の財務や評判へ及ぼす影響、AI活用における安全性の確保などについて見ていく。