富士通の大規模なテレワーク事例から探る、これからのオフィスの在り方とは？

　従来、日本では言語化されない「空気」や「雰囲気」を察するハイコンテクストな文化が重んじられ、オフィス勤務が当たり前となっていた。新型コロナウイルス感染症の拡大防止策としてテレワークが一気に普及したことで、その前提は崩れてしまったが、イノベーティブな働き方にはハイコンテクストな環境も必要であるため、今後はオフィス勤務と在宅勤務を使い分ける企業が増加していくと考えられる。

　そんな中、国内約8万人の従業員をテレワークに移行した富士通の、オフィス改革の取り組みが注目されている。同社は新たなオフィスの形として、対面で共創する場としての「ハブオフィス」と、高速なネットワークで快適にメンバーとつながることができる「サテライトオフィス」を用意。クリエイティブなものを生み出すために、ハイコンテクストなコミュニケーションができるよう支援した。

　同社では、このように働く場所を自由に選べる環境ではアプリ中心主義の働き方になり、全ての起点となるモバイルPCが重要な鍵となると考えている。本資料では同社の取り組みについて詳しく解説しているので、新たなオフィスの在り方を考える上で参考にしてほしい。