DXを支える「デジタル事業基盤」の構築へ、日立物流の取り組みとは

　中期経営計画の重点施策として、物流のデジタルトランスフォーメーション（DX）に注力している日立物流。このDXを加速させるためのさまざまな取り組みの中でも、同社が特に重視し、不可欠なものと考えているのが、情報流通の整備だ。

　その実現に向け、IoTセンサーを含む多種多様なシステムのデータを収集・分析し、利活用するための「デジタル事業基盤」構築を検討する。同社の業務システムの多くは、物流の拠点または顧客ごとに個別最適化されていたが、そのことが保有データの全体像を把握することを困難にしていたためだ。そこで、機能や操作性、対応するデータソースの種類などの他、実績も評価し、ある製品を採用した。

　この導入によりデジタル事業基盤を構築し、データ利活用のためのアプリケーション開発工数の削減、リードタイムの短縮などを実現。今後は顧客サプライチェーン全体の可視化なども見込んでいるという。本コンテンツでは、同社における情報流通の整備に向けた取り組みを紹介する。