コンテンツ情報
公開日 |
2021/06/18 |
フォーマット |
PDF |
種類 |
技術文書・技術解説 |
ページ数・視聴時間 |
11ページ |
ファイルサイズ |
4.73MB
|
要約
コロナ禍を受けて急速に普及したリモートワークだが、導入後に生産性が落ちたと感じる企業は少なくない。中には、再びオフィス勤務中心の働き方に戻そうとする動きも散見される。こうした状況に陥る理由について、組織の全員が共通の理解を持つ上で重要な「共有認知」が確立されていないという課題を指摘するのは、AIベンチャー企業・シナモンの代表取締役社長CEOの平野未来氏だ。
これまでの働き方では、日常の会話によって共有認知が醸成され、会議などでの意見交換もスムーズに行うことができた。しかし、コミュニケーションスタイルを最適化しないままリモートワークを導入してしまった企業は共有認知の確立が難しく、効率的に業務を進められなくなってしまう。この課題を解消するには、働く全員が分散していることを前提に、オンライン上で全てのコミュニケーションと業務を完結させる「分散型ワーク」を実現する必要がある。
本資料では、平野氏が語る「分散型ワーク」の要件とシナモンでの事例に加え、これを実現するために大きな戦力となるコミュニケーションツールについて紹介している。リモートワークの導入結果に課題を感じる企業は、ぜひ参考にしてほしい。