ハイブリッドワークをセキュアに、グローバル調査で見えたインフラの最新要件

　コロナ禍を受け、世界中の企業がテレワーク環境への移行を進めた。ある調査では、「コロナ後も従業員の半数以上がテレワークで仕事をしている」と考える企業の割合は全世界で37％に上る。今後は不透明な状況だが、現在にも将来にも適応できるセキュリティを確保していれば、ビジネスレジリエンスが向上し、より多くのテレワーカーをサポートできるようになる。

　そこで、オフィス勤務とテレワークのハイブリッド式の柔軟な働き方を実現するために、企業にはシームレスでセキュアなインフラ基盤が必要になる。実際、世界の回答者の85％がサイバーセキュリティを「非常に重要」または「コロナ禍以前より重要」と答えており、企業の最優先事項となっている。

　本資料は、アジア太平洋、アメリカ地域、ヨーロッパの21市場の企業のIT意思決定者を対象に行われた、セキュアなテレワークに関する調査レポートだ。サイバー脅威やセキュリティに関するアラートが増え続ける中での企業の現状、突然のテレワークへの移行を迫られたことによる課題など、分析を交えて確認できる。