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新型コロナで情報漏えいコストの増大も、ハイブリッド環境のデータをどう守るか

新型コロナウイルスの感染拡大がビジネスにさまざまな影響を及ぼす中で、企業は情報漏えいの対応コスト増大という懸念も抱えている。オンプレミス環境を中心に、データ保護を最適化する選択肢をあらためて確認しておきたい。

コンテンツ情報
公開日 2021/03/11 フォーマット URL 種類

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ページ数・視聴時間 61分37秒 ファイルサイズ -
要約
 新型コロナウイルス感染症の拡大は、情報漏えいリスクにも影響を与えそうだ。2020年に発表された調査レポートによると、国内企業の情報漏えい時に発生するコストは平均4億5000万円にも及びデータ侵害の特定から封じ込めまでの平均日数は280日という。また回答者の70%が新型コロナウイルスの影響でデータ漏えい時の対応コストは増大すると予想する。

 データ保護における業務継続目標は、どの時点までのデータを復旧できるかというRPOと、いつまでに復旧できるかというRTOの2つの指標が基本。これらはデータ保護環境の構築・運用費用に応じてデータの鮮度や災害時の業務回復時間が左右されるため、データに応じた保護手段を最適化することが重要だ。例えば、システムが全損した場合でも消失を防ぎたいデータがある場合、レプリケーションによってほぼ差分なくデータを保管できる高RPOの環境を実現したい。

 近年、複数のボリュームにまたがるデータの整合性を維持したままのコピーや、異なるベンダーのデータ一括保管などが可能なストレージ製品も登場している。本資料では、ニーズ別のデータ保護手段を詳しく紹介していく。ハイブリッドクラウド環境対応のラインアップにも注目だ。