“購入価格”が安いだけではNG？　「Office互換ソフト」の正しい選定方法とは

　WordやExcelに代表されるMicrosoft Officeは、今や業務に不可欠だ。一方、近年ではそれらと互換性のある「Office互換ソフト」も多数展開され、ユーザーの選択肢は拡大している。Office互換ソフトは安価または無償で導入できるため、Microsoft Officeに比べ、コストメリットに優れているとされている。

　しかし多くの場合、「コスト＝購入価格」と認識されているが、本当にそれだけで合理的な比較検討ができるのだろうか。Microsoft OfficeをOffice互換ソフトへ移行することで、1ライセンス当たり40～50％の購入価格を抑制できるため、大規模かつ端末台数が多い企業では大きな効果が期待できる。しかし、購入価格はコストの一要素でしかなく、移行や教育、サポートやメンテナンスなど、実際はさまざまなコスト要因があることは認識しておかなくてはならない。

　そこで本資料では、それらを含めた「トータルコスト」に焦点を当て、Office互換ソフトの選定の要点を解説する。あわせて、トータルコスト削減の最短ルートとなる製品を取り上げ、イニシャル／ランニングコスト双方をどれだけ減らせるのかを解説しているので、参考にしてほしい。