ストレージ効率を3倍に、ポストコロナへの“投資余力”を生むIT基盤変革の道筋

　新型コロナウイルスの影響は大きく、先進諸国で経済再開の動きが進みつつあるが、サプライチェーンの乱れや消費落ち込みは当面続く見込みだ。併せて、企業のデジタル化が加速しており、IT部門には「既存事業の強化」と「新規事業の創出」という性質の異なる期待が今まで以上に強く寄せられている。

　こうした期待を受け、既に多くの組織では、基幹システムを稼働させる安定的な基盤と、社外連携やアジャイル開発など俊敏性を重視した基盤を導入しているが、その混在によってサイロ化などの新たな問題も生まれている。そこで、あらためてIT支出を適正化して投資余力を作り出し、IT基盤を見直し、さらなる成長につながるデータドリブンな基盤変革を目指すことが重要になる。

　本資料では、ポストコロナを見据えたIT基盤変革の道筋として、3つのステップを提言している。まず取り組むべきITコストの削減・適正化だけでも、3倍のストレージ効率や48％のストレージ運用管理工数の削減などの効果が期待できるという。統合されたハイブリッド／マルチクラウド環境、データパイプラインの構築といったIT戦略の将来像を描く意味でも、有用な知見を得られるだろう。