事例
日本電気株式会社
アラート削減で障害対応を迅速化、4社の事例に学ぶ自動通報サービスの実力とは
コンテンツ情報
公開日 |
2021/01/28 |
フォーマット |
PDF |
種類 |
事例 |
ページ数・視聴時間 |
6ページ |
ファイルサイズ |
598KB
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要約
システムの運用担当者にとって、万が一障害が発生した際、迅速な初動対応を行うことは重要な職務の1つとなる。しかし、日々膨大な量のアラートメールが届く中、通報対象を選別し、速やかにエスカレーションするのは容易ではない。そこで今活用が増えているのが、アラートの判別から電話通報までを自動化できる、クラウド型通報サービスだ。
実際に、ある自治体では、夜間のバッチ処理エラーに対し、翌日始業までに復旧する必要があったが、エラーはメールでしか通知されないため、運用当番は帰宅後も頻繁なメール確認作業に追われていた。そこで本サービスを導入したところ、担当者の負担軽減に加え、繰り返しの通報や別担当者への輪番通報の機能により、障害対応遅れのリスクも低減できたという。
本資料では他にも、Zabbixからの月間3万件のアラートから通報対象を自動判別し、30分以内の障害エスカレーションを実現した官公庁の外郭団体、障害対応が可能な担当者の確保も自動化したシステム保守会社、AWS環境のシステム運用を改善した事例など計4つの運用改善事例を紹介する。同サービスの実力を、ぜひ確認してもらいたい。