作業時間を平均20％削減も、感染症対策だけではないテレワークのメリット

　テレワーク導入は、感染症対策の一つというだけでなく、ビジネス面でのメリットももたらす。日々の業務に必要なアプリケーションに容易にアクセスできるなら、従業員の作業時間は約20％も削減されるというForbes Insightsの調査結果もある。こうした生産性の向上に加え、オフィスコストの削減、欠勤・離職率の低下などの効果から、従業員1人あたりの平均コスト削減額は年間1万1000ドルに及ぶ見込みだ。

　テレワークのメリットは従業員側にも大きい。企業がテレワークを前提に、募集地域を限定せずに求人を行いだしたことで、海外でのテレワーク求人への平均応募率は30倍に増加したという。また、すでに社内で活躍している従業員が、家族や高齢者の介護、メンタルヘルスの不調、配偶者の転勤などを理由に離職する事態を防ぐ効果もある。

　そのためには、業務に必要なツールを柔軟に使用できるデジタルワークスペースの整備が欠かせない。本資料では、テレワーク導入が企業にもたらす「3つのメリット」とともに、その実現を支えるデジタルワークスペースの要件を紹介している。より効果のあるテレワーク環境を実現するために、本資料を参考にしてほしい。