緊急事態宣言下でも、大阪ガスが2週間で500ユーザーのVDI環境を整備できた理由

　大阪ガスでは2015年にVDI（仮想デスクトップインフラ）を導入し、2020年初頭時点でシンクライアントからVDIを利用できるユーザーは数千人規模に達していた。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた緊急事態宣言の発令により、VDIへの負荷が急増。基盤の増強を迫られることとなった。

　5月の連休明けに500ユーザー規模のVDI環境整備を目指し、既存のハードウェアベンダーに打診したが、新型コロナウイルスの影響もあり、早くて2カ月後の納入という回答があった。そこで同社はグループ企業の提案を受け、オールフラッシュストレージを中核としてコンピュートノードを統合し、ハイパーコンバージドインフラを大きく上回るストレージ性能を発揮するハイブリッドクラウドインフラ製品を導入。プロジェクト開始から2週間で運用開始にこぎ着けた。

　本資料は、同社がベンダーのサポートを受けながら短期間でのVDI基盤増強と運用開始を実現した取り組みとともに、採用したハイブリッドクラウドインフラ製品について紹介している。短期間でのVDI環境整備が必要な企業にとって、参考になるはずだ。