急増する「破壊的マルウェア」、情報漏えいを防ぐために必要な2つの戦略とは？

　ひとたび発生すれば、データはもちろん、顧客まで失う恐れのある情報漏えい。調査によれば、2019年の情報漏えいによるビジネス機会損失は1億5336万円にもおよんでいるが、その半数以上がサイバー攻撃を起因としているという。中でも急増しているのが、破壊的なコンポーネントを有し、システムを実行不可にしてしまう「破壊的マルウェア」だ。

　過去の破壊的マルウェアの背後には国家間の争いがあったが、近年は一般的なサイバー犯罪者が金銭目的のために用いるようになり、ターゲットも全世界へと拡大。公的機関やインフラ企業だけでなく、一般企業も狙われており、グローバルに展開する大企業の破壊的マルウェアによる被害額は平均250億円、マシンの損失数は1万台超にも上るという。

　こうした中で必要なのは、自社の外での破壊的マルウェアの動向や被害を、いち早く察知することだ。そこで本資料では、その具体策として、オープンソースの安全性調査や組織を取り巻く戦略的な脅威の評価を行う「インテリジェントサービス」と、マルウェアの痕跡発見から封じ込め、専門家によるリモート支援までを提供する「インシデント対応サービス」の2つを取り上げ、詳しく紹介する。