「棚と人が分かる」AIカメラを独自開発、大型スーパーが挑む“小売革命”の全貌

　アクセスログを解析してマーケティングに活用する取り組みは、Webでは当たり前に行われているが、カメラの高性能化と人工知能（AI）の進化により、現在は実店舗でも同様のことが可能になってきている。それを実践しているのが、全国に200店舗以上の大型スーパーマーケット「TRIAL」を展開するトライアルホールディングスだ。

　同社は、自社グループ企業を設立し、小売業専用のリテールAIカメラを独自開発。棚に並ぶ商品を認識させて欠品のない状態を維持したり、カートを持った顧客とそうでない顧客を認識させて店内のサイネージに表示する広告をインタラクティブに切り替えたりと、さまざまな形で活用している。

　この「棚／人が分かるAI」の開発に当たっては、教師データの用意やカートの認識など多くの課題に直面したが、それを乗り越えられたのはパートナー企業の存在が大きかったという。本資料では、そうした経緯とともに、AIカメラや、店舗／データセンターのサーバ、クラウドにオープンソースを組み合わせた同社のシステム構成を紹介する。モノと人 とのマッチングを、コストを抑えて実店舗にも拡大したその仕組みを、詳しく見ていこう。