従業員1000人以上の企業で進むデジタルの二極化、勝敗はどのように分かれたか

　国内企業の大型化が進んでいる。日本全体の企業数と雇用者数が減少する中、従業員1000人以上の企業は、それらが増加し続けているのだ。この大手企業の特徴として挙げられるのが、デジタルトランスフォーメーション（DX）への関心の高さだ。企業調査をしたところ、実に44.1％がDXのPoCを実施。「デジタル導入企業」や「デジタルリーダー」に位置する企業も合わせて9％おり、半数以上がDXに投資していた。

　ただ、DXの具体的な効果を実感している企業は13.2％とまだ少ない。PoCに取り組んだものの、人材不足や予算の投資対効果の社内説明に苦慮したことから、その予算が減少している企業も少なくなかった。実際、PoCからデジタル技術を活用するまでに至った企業は平均で2.5年を要しており、短期決戦のDX達成は難しいことが分かる。

　本資料では、このように国内企業のDXの進展を調査するとともに、先進的なデジタルリーダー企業と、出遅れた企業との差を明らかにしている。DXに成功している企業の環境は、デジタル後進企業とどう違うのか、自社のDXの取り組みに調査結果を生かしてほしい。