事業の根幹を預けられるHCIは？　中日新聞が徹底検証の末に出した答えとは

　中日新聞や東京新聞をはじめ、多様な媒体の発行を事業としている中日新聞社。同社では新聞制作業務の効率化を図るため、比較的早い段階から仮想化基盤上で制作システムを運用してきた。この仮想化基盤は、社内で自主構築したものだったが、近年、この基盤の運用における課題が見え始めた。

　自主構築した仮想化基盤は、個別の製品を組み合わせたものであったため、問い合わせ窓口はバラバラで、障害時の原因特定も困難だった。さらに、運用の属人化という問題もあった。これらの課題を解消するため、中日新聞社では仮想化基盤のシンプル化を決断した。

　そのニーズを満たすものとして選択したのが、サーバ、ストレージ、ネットワーク、仮想化基盤が一体化したハイパーコンバージドインフラ（HCI）だった。本コンテンツでは、同社が事業の中核となる仮想化基盤にHCIを選んだ理由や、その導入により得られた効果をさらに詳しく紹介する。