犯罪者と同じ手法で脆弱性を検証、「侵入テスト」で得られる効果とは？

　貴重なデータが増大し、GDPRやカード情報セキュリティの国際標準規格であるPCI DSSなど規制への対応も求められる昨今、脆弱性対策は重要な課題となっている。予算／リソース／時間が限られていることから、自動ツールでテストを行う企業もあるが、そうしたツールは未知の脆弱性の発見に適していないものも多い。

　そこで注目したいのが、犯罪者が使用する手法や手順を用いて疑似攻撃を行い、重要な脆弱性を発見する「侵入テスト」をバーチャル／オンサイトで実施できるサービスだ。その対象は幅広く、開発者が見逃したアプリケーションの脆弱性や暗号化されていないネットワークの問題点、パスワードやフィッシングに関するリスク、ハードウェアの製造プロセスに潜む危険性などの特定に、効果が期待できる。

　ほかにもキャッシュアウト攻撃が急増しているATMをはじめ、自動車やIoTなどもテストの対象となる。また、テストの要請やテスターとのやりとりがフォーム1つで完了できるポータルや、サブスクリプション型の料金形態など、使い勝手の良さも魅力だ。本資料で、このサービスの特長を詳しく見ていこう。