「働き方改革」を真の意味で実践するため、押さえるべき6つのポイントとは？

　終身雇用や年功序列といった、かつて日本企業の強みといわれていた同質性重視の文化が、ビジネスのグローバル化によって逆にネックとなりつつある。こうした閉鎖性が従業員のモチベーション低下と人材確保の困難を引き起こし、生産性の低下につながっていることは明らかだ。この状況を打破すべく、掲げられたのが「働き方改革」だ。

　多くの企業が取り組む働き方改革だが、残業時間の削減やテレワークの促進、特別な人事制度／戦略といった表面的な施策だけでは効果は得られない。重要なのはその目的を明確にして、個々の従業員が持つ資質を最大限業務に生かせるよう配慮し、安心して働くことができる環境を構築することだ。

　本コンテンツでは、インターネット・通信メーカーのシスコを例に、真の働き方改革実現のために企業が考えるべきこと、とるべき施策などを6つのポイントから解説している。中でも、従業員の多様性を認め合い、組織の枠を超えた協業で業務効率化とイノベーション創出に取り組む「インクルージョン＆コラボレーション」という考え方が、とりわけ重視されていることに注目したい。